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まいにち走ろう

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地震の話

地震の頻度は、マグニチュード(M)が小さいほどたくさん起こり、大きくなるほど少ないという経験則を「グーテン・ベルグ・リヒターの法則」というらしい。

例えてみれば、わが家の場合、「小さな言い争いは数多くあるが、相棒の雷が落ちるのは少ない」と言うことだろうか。

先日、ネットに「今後4年以内に首都直下でM7程度の地震が起きる可能性が70%になった」と言う新聞社のニュースが出た。
4年以内という切迫感ある発表は聞いたことがなく、心がざわつく感じがする。

関東圏において、大震災後の半年で、M3以上の地震の回数が、その前の半年間に比べて一気に増加した(47個→343個)のがその根拠のようだが、関東圏は、複雑なプレート構造で、三浦半島他活断層が数多くあるという、世界的にも特殊な地下構造のようで、いつどこが揺れてもおかしくないようだ。

変化に富んだ景観、美しい海岸線や温泉など、豊富な観光資源と裏腹に、非常にリスクの大きい場所に住んでいるわけで、ニュースはインパクトが大きいが、早速「備えあれば」の経験則どおり、対処を怠らないようにしようと思う。

ニュース・ソースは、東京大学・地震研究所によるらしいが、注目すべきは、掲載されている東京大学のサイトの下の方だ。

「どう対策をとればいいの?」と見出しがあり、「日本で暮らす限り、M7程度の地震に備えることは最低条件で、逆に、それを繰り返し乗り越えてきたから、今の私たちがある」と、”さらり”と書かれているのだ。

さすが天下の学府である。視野がとてつもなく大きい。

今から100年後であれば、「すべて乗り越えた」と言えるかもしれないが、東北の復興も始まったばかりだというのに、ここで首都圏に巨大地震が発生したとしたら、「今後の私たち」はどうあるのだろか。

直下型の地震の場合、家屋の倒壊や家具の転倒による被害が80%らしい。なので、家の耐震補強を施したり、家具を固定するのが有効だとある。
実際、昭和56年6月を境に、家の耐震性能基準が変わっており、30年以上前の特に木造住宅は補強工事が急務だ。

しかし、いずれにしても費用がかかる。耐震補強工事の場合、わたくしの市では、費用の50%(最大60万円)補助とあるが、持ち出しも相当だ。家具の固定用具だって、何竿もあれば相当の金額だ。

サイトには「補強工事や家具の固定は、自己責任」とまで書いてあるが、住宅密集地では「自己責任」ではなく「連帯責任」となりかねない。

緊急性のある重要な警鐘を鳴らしていながら、対策となると「揺れがおさまってもブロック塀に近づかないこと」のように”市の広報”みたいな内容になってしまう。

わが家の場合、雷が落ちる前に、小さな”揺れ”が続くのを身をもって知っているが、地震の場合は、身体に感じないような地震も多くあるようだ。これだけ重要な発表をした以上、今後の推移も継続的に分かりやすく発表して欲しいものだ。

ところで、このサイトのQ&Aコーナーに、発表のいきさつを「昨年9月の検証内容を、先日ある新聞社がネットで発表したために、急遽このサイトを作った」と書いてある。
半年前の内容であれば、4年以内ではなく、3年半以内となる。知らない間に、更に緊急度が増してしまっているではないか。

まったく、最高学府もメディアもわけが分からん話である。
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by goshonanrun55 | 2012-01-25 20:37 | 雑感雑観
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